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Wi-Fiルーターを安全に 実家帰省時にも対策を！
オリンピックでサイバー攻撃増!? 自宅Wi-Fiを守る国内メーカー4社の提言
2020年1月29日 06:00
IoT機器を狙ったサイバー攻撃の増加により、Wi-Fiルーターのセキュリティ対策の強化が急務となっています。最新の攻撃傾向と危険性、さらにはセキュリティ対策の具体的なポイントまでを解説した、これまでの記事をまとめました。
▼被害はリオ五輪以上!? オリンピックイヤーに狙われるWi-Fiルーター
▼Wi-Fiルーターをサイバー攻撃から守るためにやるべきこと
※各記事の内容は掲載当時のものです。
被害はリオ五輪以上!? 狙われる家庭のWi-Fiルーター
「オリンピックでサイバー攻撃の標的に？」 横浜国大・吉岡氏が「最新の攻撃傾向と危険性」を語る
「オリンピックを開催すると、サイバー攻撃が増える……」そんなデータがあるのはご存知だろうか？ 横浜国立大学大学院環境情報研究院准教授の吉岡克成氏によると、これは実際にリオ五輪で起きたことで、2020年の東京五輪を控え、4年前のような攻撃が今後さらに増える可能性が考えられるという。
増えるセキュリティ被害、オリンピックの年は危険？
「家庭のWi-Fiルーターが危ない……」。そんな声を懸命に上げ続ける団体がある。“DLPA”の略称で知られる一般社団法人デジタルライフ推進協会だ。もともとは、デジタルメディアを扱う情報家電の普及を目的として、国内のPC周辺機器メーカーなどで設立された団体だが、現在は、もっと広い分野で活動している。
IoT機器が乗っ取られ「悪の手先」に 「Webサイトを使えなくする・偽サイトに誘導する」などの踏み台に
セキュリティ被害というと、我々一般ユーザーがイメージするのは、PCへのウイルスの侵入や、フィッシングサイトをはじめとしたインターネット上の偽サイトによる被害だが、Wi-Fiルーターのような通信機器までがセキュリティ被害を被る可能性があるというのは、あまり知られていない事実かもしれない。
4年前のリオ五輪でDDoS攻撃が増加
しかしながら我々としては、こうした大規模な過去の事例を見ても、どうしても「海外の話」と他人事に感じてしまうことが多い。だが、吉岡氏によると、日本でも他人事ではないというのだ。
脆弱なままでは「加担する側」になる可能性も そして「この家は脆弱性アリ」とマーキング……
気付いていないだけで、すでにあなたの家にあるWi-FiルーターなどのIoT機器は、すでにマルウェアに感染し、現在進行形で外部の攻撃に参加させられていたり、2020年の攻撃キャンペーンに参加する準備が整ってしまっていたりするかもしれないわけだ。
あなたの回線が「悪の手先」にならないために……
吉岡氏によると、IoT機器では「侵入→外部へ攻撃」というパターンで狙われるケースが多いという。攻撃者は、まずIoT機器への侵入を試みる。外部から家庭にあるIoT機器の設定画面にアクセスしたり、Telnetなどのリモート管理用のサービスへのアクセスしたりする。そして、侵入が成功すると、機器で稼働しているOSやプログラムの脆弱性を悪用してマルウェアを実行し、外部からのIoT機器に対して命令できるようにする。その後、機を見て、特定のサイトなどへの攻撃命令を下すことで攻撃に参加させる、という具合だ。
「セキュリティ」について考えてみよう
以上、ここでは横浜国立大学の吉岡氏にお話を伺いながら、Wi-FiルーターなどのIoT機器のセキュリティ被害とその対策を紹介した。前述したように、Wi-FiルーターをはじめとしたIoT機器のセキュリティ被害は、対象になり得る範囲が広く、社会的な影響が大きくなりやすい一方で、ユーザーがその危険をあまり認識していないため、対策が遅れがちだ。
Wi-Fiルーターをサイバー攻撃から守るためにやるべきこと
国内大手4社が提言する「Wi-Fiルーターをより安全に使うための方法」とは
「IoT機器を狙ったサイバー攻撃」の増加により、Wi-Fiルーターのセキュリティ対策が急務となってきた。そんな中、一般社団法人デジタルライフ推進協会（DLPA）から、メーカーの垣根を越えた共通の提言が発表された。Wi-Fiルーターをサイバー攻撃から守るには、どのような点に注意すればいいのか？ 今回は、DLPAに参加する株式会社アイ・オー・データ機器、NECプラットフォームズ株式会社、エレコム株式会社、株式会社バッファローの4社から、そのポイントを聞いた。
「ウチのWi-Fiルーターをどうすればいいの？」に答えるDLPAの提言
2019年12月18日、DLPAから「ご家庭でWi-Fiルーターをより安全にお使い頂くために」という提言が発表された。Wi-Fiルーターをサイバー攻撃から守るためには、次の4つのポイントが重要だとされている。
メーカーの垣根を越えて検討を重ねてきたDLPA
DLPAに参加するアイ・オー・データ機器、NECプラットフォームズ、エレコム、バッファローの4社と言えば、国内では誰もが知るWi-Fiルーターの大手メーカーだ。普段はライバルとして製品作りを競い合っている各社が、今回垣根を越えて提言をまとめた背景には、冒頭でも触れたように、東京オリンピックを控えるこの時期に、サイバー攻撃が増加する可能性があることや、脆弱性が世間で大きな話題として取り上げられる機会が増えてきたことが、その背景にあるという。
ハードウェアのサポートには期限があるが、脆弱性には『できる限り』対応
各メーカーの脆弱性への対応に関する考え方を、バッファローとNECプラットフォームズ、アイ・オー・データ機器、そしてエレコムのそれぞれに聞いてみたところ、共通して聞かれたキーワードが「できる限り」だった。
メモリの制限やチップレベルの脆弱性対応に壁 「全製品が対策の対象となるわけではない」
本当に10年以上が経過したような古い製品まで、漏れなく脆弱性対策が実施されるのか？ というと、これは現実的に難しいようだ。エレコムの菅野浩氏によると「脆弱性対策をする際は、ハードウェアとソフトウェアの両面での検討が必要ですが、ここが課題になる場合があります。例えば、古い機種ではファームウェアを格納するためのメモリの容量が小さい場合があります。こうした機種では、脆弱性対策用のファームウェアを作れたとしても、メモリ不足で格納できない可能性もあるわけです」という。
たった数分の手間で「安全」に ファームウェアが最新かをチェックしてみよう
Wi-Fiルーターの脆弱性対策としては、各社が可能な限りの提供を表明しているファームウェアを更新し続けることが非常に重要となる。だが、問題は、長期に渡って更新がされておらず、今後も更新されない可能性があるWi-Fiルーターが、少なからず存在していることにある。
買い換えれば、家中届くし速くなる
自宅や実家のWi-Fiルーターをチェックしてみて、あまりにも機種が古いならば、思い切って買い換えも検討すべきだ。Wi-Fiルーターの買い換えは、一般的に5年くらいのタイミングで行われることが多いと言われているので、5年以上が経過した製品であれば、買い換えてしまうのも悪くない。