海賊版サイトをブロッキングするための5つの手法（その仕組みと限界および問題点）

はじめに

　日本政府は今年4月、「インターネット上の海賊版サイトに対する緊急対策」の中で、民間事業者による自主的な取り組みとして、「漫画村」「Anitube」「MioMio」の3サイトおよびそれと同一と見なされるサイトについて、ブロッキングを行うことが「適当」と表明した。

　ここで言われている「ブロッキング」とは、インターネットユーザーが海賊版サイトなどの特定のコンテンツへアクセスしようとするのを通信事業者（ISP）などが強制的に遮断する行為であるが、法的根拠のない接続遮断は許されないとして、法曹関係者、消費者団体、インターネット関連団体などが反対を表明、ブロッキング以外の手法で対策を講じるべきだと主張している。

　Internet Society（ISOC）は、インターネットに関する技術仕様の元となるRequest For Comments（RFC）と呼ばれる文章を策定するInternet Engineering Task Force（IETF）の活動を支える組織であり、インターネットの発展への貢献を主な活動目的とする国際的な非営利団体である。

　ISOCでは、違法コンテンツや違法活動に対処するためにブロッキングを使用することは非効率で効果的ではなく、インターネットユーザーに意図しない損害を引き起こすことから、国際的な協調による違法コンテンツの発信元での削除や発信者の特定といった根本的な対策により対応すべきと主張し続けてきた[*1][*2]。

　今回、Internet Society日本支部（ISOC-JP）は、ISOCの主張に基づき、ブロッキングによるアクセス遮断措置の要請に反対している[*3]。

　本記事では、インターネットコンテンツのブロッキングに関するISOCの見解[*4]を元に、さまざまなブロッキング手法の技術的な限界を説明する。

ブロッキングの5つの手法

　本記事では、インターネットコンテンツの流通の制限を目的として、世界で実際に使われている以下の5つの手法を取り上げる。

　1. 検索エンジンからの除外
　2. DNSブロッキング
　3. IPブロッキング
　4. URLブロッキング
　5. DPIによるブロッキング

　これらの手法は、インターネットユーザーがウェブブラウザーを用いて、コンテンツを検索して、検索結果を選択して、閲覧する――という一連の行為を実現する各技術のいずれかにおいて、その通信を阻止し、コンテンツを閲覧できなくするものである。これらの手法は、通信阻止を実施する仕組みが異なるため、それによって効果や精度、必要とされるコストなどに違いが生じる。

出典：Internet Society Perspectives on Internet Content Blocking: An OverviewCC BY-NC-SA 3.0

　ユーザーの通信がどのようにブロッキングされるのか、順番に見ていこう。

　まず、インターネットユーザーが閲覧したいコンテンツがある場合、検索エンジンを使用することが考えられる。この段階で、ブロッキング対象のコンテンツを検索結果に表示しないようにするのが、「1. 検索エンジンからの除外」だ。

　次に、ユーザーが検索結果にあるコンテンツへのリンクをクリックしたとする。このときに、コンテンツがウェブブラウザーに表示されるまでの間に、コンピューター（PCやスマートフォンなど）は裏でいくつかの処理を行っている。

　まず最初に行われるのが、リンクに含まれる「ドメイン名」を「IPアドレス」に変換する「名前解決」という処理だ（上の図の④～⑤の段階）。

　ドメイン名（上の図で言えば、「example.com」という文字列がドメイン名）は、インターネット上で特定のコンテンツを持つコンピューター（サーバー／ホスト）を識別するためのIPアドレス（同じく上の図で言えば、「192.0.2.222」という数字列がIPアドレス）を、人間が覚えやすいように文字列で表現した名前である。このドメイン名とIPアドレスとの対応付けを行う仕組みが、DNSである。

　一般的なインターネットユーザーのコンピューターは、ISPが管理するDNSサーバーを利用して、ドメイン名からIPアドレスへの変換を行う。ユーザーが利用するDNSサーバーにおいて、ブロッキング対象サイトのドメイン名に対するIPアドレスの対応付けを行わないようにするのが、「2. DNSブロッキング」だ。コンピューターはブロッキング対象サイトのIPアドレスを知ることができないため、ブロッキング対象サイトと通信をすることができなくなる。

　次に、ブロッキング対象サイトのIPアドレス向けの通信パケットを、通信事業者において全て破棄してしまうのが、「3. IPブロッキング」だ。コンピューターが、そのIPアドレスのサイトと通信をすることができなくなる。

　「2. DNSブロッキング」や「3. IPブロッキング」は、ブロッキング対象になったドメイン名やIPアドレスとの通信を全て遮断するが、場合によっては、サイト全体ではなく特定のコンテンツ（ウェブページ）のみを遮断したい場合もあるだろう。例えば、Wikipediaの中の特定の記事のみを遮断する（＝ブロッキング対象ではない他の記事は閲覧できる）ようなケースだ。コンテンツは、それぞれ個別のURLで識別されているので、特定のURLへの通信のみ遮断するのが、「4. URLブロッキング」だ。

　DPIとは、通信パケットの宛先に関わる部分（＝ヘッダー）だけでなく、パケットの中身までを調べる行為だ。例えば、ユーザーが閲覧しようとしているコンテンツに特定のキーワードが含まれているかどうかまでを見て、通信を遮断してしまうことも可能なのが、「5. DPIによるブロッキング」である。

　DPIは、郵便物で例えると、小包の中身まで見て検査してしまう行為である。セキュリティ対策や通信トラフィックの制御、（ユーザーの同意を得た上で）ユーザーの関心に応じた情報を配信するサービスなどに活用されているものだが、一部の国ではDPIの技術を用いて通信を遮断するような行為が政府主導によって行われている。

　それでは、5つの手法の限界を見ていこう。

1. 検索エンジンからの除外

　検索エンジンからの除外は、GoogleやMicrosoftなどの検索エンジン事業者の協力が必要だ。

　多くの検索エンジン事業者には、DMCA（Digital Millennium Copyright Act：デジタルミレニアム著作権法）に基づく著作権侵害申請ができる窓口が用意されており、著作権侵害を受けた権利者が、著作権侵害コンテンツを検索結果から除外するよう申請できる。DMCAはアメリカ合衆国の著作権法であるが、インターネットコンテンツに対する著作権法としてデファクトスタンダードとなっている。Googleは累計で、約34億件（2018年5月10日現在）のURLの申請を受け付けていると、自身の透明性レポート[*5]で公表している。

　今回の漫画村の件でも、3月20日に出されていたハーレクイン社からの申請に基づき、漫画村のサイトがGoogleの検索結果から除外されたと報じられている。

2. DNSブロッキング

　DNSブロッキングは、日本では児童ポルノ画像対策ですでに実施されている[*6]。

　例えば、ISPが提供するDNSサーバーにおいて、ブロッキング対象サイトのドメイン名に対応するIPアドレスの情報を返すさないことで実現する。あるいは、そのドメイン名に対応する本当のIPアドレスではなく、偽のIPアドレスを回答することで、警告サイトなど別のサイトへ誘導する場合もある。

3. IPブロッキング

　IPブロッキングは、コンテンツのIPアドレスへの通信を遮断する最も単純な手法である。通信事業者によって行われる場合には、ルーターにおけるアクセスリストによるフィルタリングや、ブラックホールルーティング（特定のIPアドレスを宛先とした通信パケットの破棄）により実現される。

4. URLブロッキング

　URLブロッキング（あるいは「URLフィルター」）は企業内ネットワークなどでは比較的ポピュラーな手法であるが、一部の国では国家単位で使われている。ユーザーとサイトの間の中間者において、HTTPヘッダー内のURLが遮断対象かどうかをチェックする。URLフィルターは、ウェブサーバーへの接続を遮断する以外にも、別のウェブページにリダイレクトして警告画面を表示することもできる。URLブロッキングは、ネットワークのプロキシ以外にも、ファイアウォールやDPI装置によって実現できる。

5. DPIによるブロッキング

　DPIによるブロッキングは、特定のコンテンツやアプリケーションタイプに基づいてフィルタリングすることが可能なデバイス（DPI装置）を使用する。計算量が非常に多いため、一般的にDPI装置は非常に高価である。また、ISPにおいて導入する場合は全ての通信を収容しなければならないため、必要となるDPI装置の台数も非常に多くなる。

ブロッキングは根本的な解決ではない

　以上、各ブロッキング手法の概要と限界を見てきたが、冒頭で述べたように、そもそもの前提として、ブロッキングを行うための全ての技術は、権利侵害サイトの問題を解決しない。ブロッキングは単に違法コンテンツの前に“ついたて”を立てるようなものであり、国内からはアクセスできなくなるが、配信元のコンテンツは削除されず、権利侵害は継続し続ける。

　また、こうしたブロッキングによる対応は、違法コンテンツ対策が難しい地下活動（ダークウェブなど）への移行をもたらし、結果として、権利者救済をより困難にすると考えられる。

　以下、ブロッキングの問題点を整理する。

• 容易に回避できる
  この記事で解説した手法は、ユーザーによって全て回避できる。ユーザーがブロッキングを回避するさまざまな手法を見つけることで、ブロッキングの有効性は低下する。
• 問題を解決しない
  ブロッキングは、違法（と思われる）コンテンツ自体を削除しない。コンテンツの違法性について国際的な合意がある場合には、コンテンツを大元で削除することが最善だ（ただし、ある国での規制が国際的な規範と一致しない場合はある）。
• 重大な副作用がある
  違法コンテンツとそうでないコンテンツが同じドメイン名やIPアドレスを共有している場合、ブロッキングはどちらも止めてしまう。例えば、Wikipediaのある記事への接続を遮断するためにDNSブロッキングを用いると、他の全てのWikipediaの記事も見られなくなってしまう。
• ユーザーを危険にさらす
  ブロッキングを回避するために、標準的ではない別の手法を利用するためのソフトウェアをユーザーがダウンロードするかもしれない。このようなその場しのぎの解決法はユーザーをセキュリティ上の危険にさらす。
• 透明性が失われる
  インターネットの安全のためには、透明性と信頼できる環境が重要である。ブロッキングはこの透明性を排除し、ネットワークのオープン性を損うため、情報源への不信を引き起す。
• サービスをアングラにする
  ブロッキングが一般的になると、アングラなサービスや秘密のオーバーレイネットワーク構造が構築され、法執行の手が届かなくなる。例えば、コンテンツはいわゆるダークウェブに移行し、ユーザーはVPNを通じてアクセスするようになる。
• プライバシー侵害
  ブロッキング手法のいくつかは、ユーザーの通信を監視する。もし第三者が、ユーザーが何をやっているかをモニターして、通信記録を取り、なおかつ暗号化技術を破ってしまえば、ユーザーのブライバシーが侵害されたことになる。
• 人権問題
  必要性や公正性を欠いたブロッキングは、自由かつオープンなコミュニケーションに対して重大なダメージや制限を与え、個人の権利を制限する。

将来、ブロッキングの効果はますます下がる

　2013年6月、米国家安全保障局（NSA：National Security Agency）の元職員であるエドワード・スノーデン氏が持ち出した機密文書によって、政府による大規模な盗聴行為が明らかになった。これに対してIETFは、「大規模な盗聴行為は攻撃である」という趣旨のRFCを発行した。この方針を受けて、DNSトランザクションにおける機密性の提供を目的としたワーキンググループ「dprive WG」が発足し、DNS over TLSが検討され、2016年にRFC化（2018年3月にRFC8310としてアップデート）された。

　また、DNSの名前解決にHTTPSと同じトランスポート（443番ポート）を使うDNS over HTTPSも検討が進められている。DNS over TLSもDNS over HTTPSも、GoogleやCloudflareのパブリックDNSに採用されている。DNSに限らず、今まで暗号化されていなかった通信は、エンドツーエンドで暗号化されることが標準になっていくだろう。今まで見てきたように、多くのブロッキング手法は、暗号化によって効果が制限される。そのため、ブロッキングの効果は、ますます限定的になっていくだろう。

ブロッキングの技術的限界の理解と、今後の対策について

　漫画をはじめとした優良なコンテンツ産業・文化の発展には、知的財産権の保護は大切であり、権利を侵害するウェブサイトへの対策は重要であるというのは共通の認識である。

　しかし、海賊版サイトに掲載された漫画などの違法コンテンツについては、ブロッキング以外の対応を検討・議論すべきだ。ウェブサイトからのコンテンツの削除や、コンテンツ掲載者を特定した上での対応などが本質的な対応である。

　そのためには、権利者・政策立案者だけではなく、通信事業者や市民社会などさまざまな当事者が参加する、開かれたマルチステークホルダーモデルにおいて、正しい技術の理解と利用に基づいた上で、適切で有効的な対策が実施されるべきだ。コンテンツ産業を含むインターネットの全体の発展に貢献するためにも、諸刃の剣ともなりうるブロッキングによる対策については、一度考え直した方がよいだろう。