電通、「2022年 日本の広告費」を発表。過去最高額を更新し、インターネット広告費やテレビメディア関連動画広告が伸長

日本の総広告費の推移（2005年〜2022年）

　株式会社電通は、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2022年 日本の広告費」を発表した。インターネット広告費が伸長しているほか、テレビメディア関連動画広告が全体の総広告費を伸ばしている。

　2022年の総広告費はそれまで過去最高だった2007年の7兆191億円を超え、7兆1021億円（前年比104.4％）となった。上半期はコロナ禍からの回復に伴う行動制限の緩和や2022年北京オリンピック・パラリンピックにより広告需要が増大。下半期は経済活動の緩やかな回復に伴い、外食・各種サービスや交通・レジャーを中心として広告需要が回復したと、同社では分析している。

　インターネット広告費は3兆912億円（前年比114.3％）となり、2019年から3年で広告費が1兆円増加した。特にインストリーム広告を中心とした動画広告需要が増加し、デジタルプロモーションの拡大が広告費の増加に寄与したとしている。

　そのほか、テレビメディア放送事業者が主体となって運営する、テレビの見逃し配信やリアルタイム配信サービスにおけるテレビメディア関連動画広告費が、前年度比140.6％と高い成長率を見せている。大型スポーツ中継や話題性のあるドラマなど、番組コンテンツの充実を背景に需要が高まったとしている。

媒体別広告費（2020年～2022年）