働き方は「賃金が下がったとしても週休3日にしたい」が約5割

　ビッグローブ株式会社（BIGLOBE）は4月27日、若年層の働き方に関する意識調査の結果を発表した。Z世代の5割強が「賃金が下がったとしても週休3日にしたい」、7割弱が「仕事のやりがいより生活重視」と考えていることなどを報告している。

　この意識調査はBIGLOBEのオウンドメディア「あしたメディア by BIGLOBE」によるもの。全国の18～29歳の若年層600人と、比較対象として30～69歳の400人の計1000人を対象に、3月24日～28日にインターネット調査で実施した。

　「賃金が下がったとしても週休3日にしたい」について、18～24歳のZ世代では「あてはまる」が23.7％、「ややあてはまる」が31.1％で、合わせて54.8％と半数を超えた。25～29歳でも50.0％（「あてはまる」22.0％、「ややあてはまる」28.0％の合計）と半数、30～60代も47.3％（「あてはまる」14.0％、「ややあてはまる」33.3％の合計）と半数近くいるが、全体としては若い世代ほど「賃金が下がったとしても週休3日にしたい」という人が多い傾向。

　「仕事のやりがいよりも普段の生活を重視したい」と考えている割合（「あてはまる」「ややあてはまる」の合計）については、18～24歳のZ世代が67.2％だった。これに対し、25～29歳が72.8％、30～60代が72.0％となっており、Z世代よりも生活重視の割合が上回っている。

　「管理職になりたい」と考えている人の割合（「あてはまる」「ややあてはまる」の合計）は、18～24歳のZ世代で39.1％、25～29歳で35.2％、30～60代で22.8％となり、若い世代の方が「管理職になりたい」と思っている人が多かった。

　調査ではこのほか、「柔軟な雇用形態の推進は少子化対策に有効だと思う」かという質問や、「AI（ChatGPTなど）が仕事に関与すること」が良いと思うかといった質問も実施している。