痩身目的のオンライン診療トラブル、不十分な説明による薬の定期購入などに、国民生活センターが注意喚起

　独立行政法人国民生活センターは、痩身目的などのオンライン診療トラブルについて事例を紹介し、注意を呼び掛けている。

　痩身目的をうたうオンライン診療に関する説明不足や解約・返金などのトラブルに関して、同センターでは2020年9月にも注意喚起を行ったが、その後も相談が増えているという。

PIO-NET（全国消費生活情報ネットワークシステム）における「美容医療のオンライン診療」に関する相談件数の推移

　痩身目的などのオンライン診療に関する相談では、処方薬に関する副作用の説明や基礎疾患の問診が十分でないまま、初診時に数カ月分と長い期間の処方薬が処方されるなど、厚生労働省が作成した「オンライン診療の適切な実施に関する指針」が遵守されていないケースや、処方薬の定期購入を中途解約する際に一定の条件がある場合でも説明が不十分なケースが見られるという。今後、オンライン診療の機会が増加し、消費者トラブルも増えることが懸念されるため、同センターでは、あらためて注意喚起を行うことにしたという。

　紹介されている相談事例では、ネット通販でダイエットサプリを購入しようとしたときにオンライン診療を知って受信し、処方された薬について調べると、副作用がある糖尿病治療薬であることが分かったという。解約の申し出をしたところ「1回目はキャンセルできない」と言われてしまったが、1カ月で2万円を超える高額の支払いとなるため、返品したいとの相談だった。そのほかにも、十分な説明がないまま処方薬がすすめられたり、意図せず定期購入させられたことの相談が寄せられているという。

　消費者へのアドバイスとして、同センターでは、痩身目的などのオンライン診療を受診するときは、処方薬も含めて、医師からしっかり説明を受け、また、解約条件などについても、申し込み前によく確認するようにとしている。

　また、トラブルにあった場合は、消費生活センターや、消費者ホットライン「188」（いやや！）番に相談するようにとしている。なお、糖尿病治療薬は、痩身目的の使用に関して安全性・有効性は確認されていないという。