週刊Slack情報局

4分で読める「リモートワークのためのSlackガイド」公開、「パンデミックに特化した筋書きも用意していた」と米Slack

4分で読める「リモートワークのためのSlackガイド」

 Slack Japan株式会社は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大防止のために行われているテレワーク(リモートワーク)における「Slack」の使い方についてまとめたブログ記事「SlackでのSlack:オフィス閉鎖時に使える働き方のヒント」や資料「リモートワークのためのSlackガイド」などを同社サイトで公開している。また、Slackの事業継続戦略についても、米国本社のブログ記事を日本語訳で掲載して伝えている。

全員がテレワークの場合、「カスタムステータス」の使い方は変わる

 「SlackでのSlack:オフィス閉鎖時に使える働き方のヒント」と「リモートワークのためのSlackガイド」では、Slack社内でのSlackの使い方を紹介している。

 Slackでは、「休暇中」「通勤中」「会議中」「リモートで作業中」など自分の状態を示す「カスタムステータス」が設定できる。しかし、先に挙げたカスタムステータスはオフィスで働いているときが中心のものであり、「全員がリモートで働いている場合、『リモートで作業中』は実質意味のないものになる」として、このカスタムステータスの使い方を変えることを勧めている。

 例えば、オフィスで働いている際は、メンバーがデスクにいるのかすぐに確認できる。しかし、テレワークでは、すぐに確認ができない。そのため、「離席中」「オフライン中」「電話中のため返事に時間がかかる」などのカスタムステータスを設定する必要があるとしている。

 そのほかにも、進捗会議の代わりにプロジェクト用のチャンネルに各自が状況を投稿し、関係する人だけが質問や回答を行う、誰かにアドバイスを求めるために「ダイレクトメッセージ」を利用する、紙に描いたアイデアをスマートフォンで撮影してチャンネルにアップロードする――という使い方もある。

 また、Slackと連携している音声やビデオ通話のサービスを利用することや、ベンダーやパートナーカスタマーとの共有チャンネルを開設することも提案している。

Slackは「パンデミック」も「トラフィック増大」も想定している

 米SlackのCTO兼共同創業者であるカル・ヘンダーソン氏と、人事担当SVPであるロビー・クォック氏が書いたブログの日本語訳「Slackの事業継続計画:コロナウイルス対策中の皆さまの事業継続をサポートします」も公開されている。

 同ブログでは、Slackを利用している人と利用を検討している人に対して「Slackには今後も事業を継続していくための包括的な計画がある」とのメッセージから始まっている。

 このSlackの計画として、Slackの事業は継続できるか、Slackは負荷の増大に対応できるか―ーという2点を挙げた。

 Slackは、事業の継続計画は長年にわたって取り組んでおり、「パンデミックに特化した筋書きも用意していた」として、今回の新型コロナウイルスの感染拡大についても想定していた事態の1つだという。

 実際、サンフランシスコの本社では、新型コロナウイルスの感染地域に従業員が滞在した可能性があり、3月5日にオフィスの消毒を実施するため全従業員がテレワークに移行。3月9日にオフィス勤務に戻る予定だったが、新型コロナウイルスの感染が急速に広がっていったため、そのままテレワークを続けている。

 ほかのオフィスも同様で、3月9日には全世界のオフィスにおいてテレワークを推奨としたが、3月18日からは全オフィスを閉鎖し、全ての従業員はテレワークに移行している。

 このように、世界中のSlackの従業員がテレワークを行っても、Slackの事業には大きな影響はないとしている。

Slackのサンフランシスコ本社

 インフラの面だが、Slackは世界中のAWS(Amazon Web Services)を使用し、冗長性を確保。さらにSlackでは、定期的に特定の地域で障害が発生したというシミュレーションのもと復旧の訓練を実施している。例えば、ロンドン(英国)で障害が発生した場合、ダブリン(アイルランド)とパリ(フランス)にシームレスに移行できるとしている。また、新たな需要が発生した地域は自動的に規模が拡張することを確認したという。

 最後に「私たちは皆さまが今すぐSlackを利用してこの危機を乗り越えていけるよう、さまざまなリソースをそろえている」と締めくくっている。

一般企業でも利用が広がっているビジネスコミュニケーションツール「Slack」。Slack Technologiesの日本法人であるSlack Japanはこのツールのことを“ビジネスコラボレーションハブ”と表現しており、あらゆるコミュニケーションやツールを一元化するものと位置付けている。本連載「週刊Slack情報局」では、その新機能・アップデート内容などを中心にSlackに関する情報をできるだけ毎週お届けしていく。