オフィスのフリーアドレス採用率増加、会議室は小規模化。イトーキが「WORKPLACE DATA BOOK 2024」公開

　株式会社イトーキは12月5日、同社が関与したオフィス改修や移転プロジェクトのデータを分析したレポート「WORKPLACE DATA BOOK 2024」を公開した。イトーキのウェブサイトから無料でダウンロードできる。

　同レポートは、時代の変化とともに企業が直面するオフィス空間の課題を可視化することを狙いとしたもの。サンプルは、首都圏を中心に2020～2022年度に竣工したオフィスから、無作為に選定された121社。さまざまな業種・形態や、人数規模のオフィスのデータを集計しているという。

フリーアドレスの採用率は5年連続で増加し80.2％に

フリーアドレス採用率の推移

　フリーアドレスを採用しているオフィスの割合は5年連続で増加傾向にあり、2023年には80.2％に達している。また、1人あたりのオフィス面積も9.34m²と、前年の9.03m²から増加している。オフィスの柔軟性と従業員の選択の自由を重視し、よりゆとりのある多様な環境を提供する傾向が表れているとしている。

会議室・応接室は小規模化の傾向、1人用会議室も大幅増加

会議室・応接室の規模別構成比

　会議室・応接室の規模別構成比は、4人以下が37％となり、小規模化の傾向があるとしている。また、1名用会議室は2021年度の5％と比べ、3倍以上となる18％に増加している。音の環境に配慮したWeb会議用個室や面談、共同作業用などの用途に適した小規模な会議室を設置する傾向が見られるという。

リフレッシュスペースの設置率は5年間で10ポイント以上増加

リフレッシュスペース設置率

　リフレッシュスペースの設置率は86.8％となり、2019年度の76.6％から10ポイント以上増加した。また、独立したリフレッシュスペースを個室として設置するより、執務室内にリフレッシュスペースを設置する割合の方が高く、執務室内のオープン空間が多用途に利用されているとしている。

「コミュニケーション強化」と「オフィス環境の最適化」を重視

ワークプレイス構築にあたりどんな課題・テーマに対応したか

　ワークプレイス構築にあたって対応した課題として、「コミュニケーション強化」と「オフィス環境の最適化」を挙げた企業がともに95％で1位となった。コロナ禍を経て、テレワークの働き方が浸透する中、リアルなコミュニケーションを図る場としてのオフィスの必要性が再認識されつつあると分析している。