「コロナ後もSlackやTeamsなどを使い続けたい」Slackが調査レポート

主な調査結果。コラボレーションツールは会議の代わりになる手段、よりよいつながりを構築、現場の意見を重視という傾向にあるという

　SlackまたはMicrosoft Teamsを利用している6カ国の組織を対象とした調査結果「コラボレーションプラットフォームが形作る働き方の未来」を米Slack Technologiesが公表した。これによると、コロナ後もこれらのコラボレーションツールを使い続けたいとする組織は78％に上ったという。

　調査によると、コロナ前は47％の組織がコラボレーションツールを利用していなかったという。しかし、コロナ後の通常業務に戻っても78％のIT部門の意思決定者（ITDM）は使い続けたいと答えている。これは、79％のユーザーがコラボレーションツールは業務を進めるために非常に重要だと認識しているためだろう。

　このようなコラボレーションツールを選定し、導入するのはITDMだが、ユーザーの37％は意見が出せないことに不満を感じているとしている。しかし、コロナ禍でSlackの導入を決めたITDMの41％は、ユーザーの声も1つの理由として挙げている。

　調査結果では、コラボレーションツールのメリットは、1日3時間を費やすメールよりも時間が節約できることだとしている。例えば、複数の部署にまたがるようなプロジェクトでもSlackチャンネルを作ると問題や経過を把握できるため、メールよりも1日で平均90分の時間が節約できるという。

　なお、この調査はSlackがWakefield Researchに委託して実施したもの。対象とした国は、米国、英国、フランス、ドイツ、日本、オーストラリア。これらの国で、SlackまたはMicrosoft Teamsを業務で利用している3000名の従業員と1200名のITDMを対象に2月9日～23日にメールまたはオンラインで調査を実施した。

一般企業でも利用が広がっているビジネスコミュニケーションツール「Slack」。Slack Technologiesの日本法人であるSlack Japanはこのツールのことを“ビジネスコラボレーションハブ”と表現しており、あらゆるコミュニケーションやツールを一元化するものと位置付けている。本連載「週刊Slack情報局」では、その新機能やアップデート内容、企業における導入事例、イベントレポートなど、Slackに関する情報をお届けする。