都心の1Rから郊外の2LDKに引っ越して快適なリモートワーク生活を実現

2LDKのうちの1部屋を仕事部屋に。広さは6畳です

　こんにちは。株式会社インティメート・マージャーの長谷川楓之です。

　インティメート・マージャーは、「世の中のさまざまな領域における、データを使った効率化」をミッションに掲げ、国内DMP市場導入シェアNo.1のデータ活用プラットフォーム「IM-DMP」を保有するデータマーケティングカンパニーとして、Ad TechやSales Tech、Priv Techなど、企業のDX支援を行っています。

　日頃からデータを活用した効率の良い働き方を意識している当社は、2020年3月という早い段階よりリモートワーク制度を開始しました。

　それから約2年がたち、今年初めには、リモートワーク率が全社員の約84%になっており、出社することも少なくなったため、リモートワークを快適に過ごすために都心から郊外へ引っ越しをする社員も増えています。

　そこで今回は、家賃補助を活用して、六本木の会社の近くにあった住まいから郊外へ引っ越して実現した生活をご紹介します。

結婚を機に郊外へ引っ越して1Rから2LDKへ

　私は2020年に中途採用として入社し、当時は家賃補助制度を活用して会社の近くに住んでいたのですが、リモートでの働き方が始まってから出社は月1、2回程度になり、自宅勤務がほとんどになりました。

　そうして自宅勤務が主流になってくると、1Rという部屋の大きさではベッドもデスクも一部屋にまとまっているためにプライベートと仕事が切り替えしにくく、窮屈さを感じていました。また、間取りが理由でデスク周りの整理も上手くできておらず、ディスプレイなどデスク周りを新調したいと常々思っていました。

　リモートワーク生活を開始して1年ほどたったころ、プライベート面の変化として結婚を迎え、生活環境をがらりと変えるきっかけができました。妻の職場が群馬県ということもあり、このタイミングで郊外へ移ろうと考え、東京都と群馬県の双方にアクセスのしやすい本庄市（群馬県にほど近い埼玉県北部の市）へ引っ越しました。

　郊外へ移住後は間取りも2LDKと広くなり、家賃も3万円程度抑えられるようになりました。また、寝室と仕事部屋を別々に分けることができるようになったことで出社時と同様、自分なりの快適な空間で仕事ができるようになりました。

引っ越しを機にデスクチェアやディスプレイを購入、作業机も新調

　都内に住んでいたときは1Rだったため、椅子やデスク、ディスプレイを置くスペースがなく、会社から支給されているノートPCだけで仕事をしていましたが、引っ越したことで仕事部屋を確保できることになり、これを機に快適な作業空間を本格的に作ることにしました。

　最初に思い切ってエルゴヒューマンのデスクチェアを購入しました。高額な買い物だったので少々不安もありましたが、いざ使い始めてみると腰痛改善や集中力のアップにも繋がっていることを実感できているので、非常に良い買い物ができたと思います。

　その他にも24インチのディスプレイと机を購入しました。ディスプレイは会社から支給されるのですが、せっかく快適な空間を作るならと考えていたら自分用のものが欲しくなりました（笑）。自分の秘密基地のように作業部屋を作っていくのは楽しかったです。

自分のAmazonでの買い物史上、ずば抜けて最も高額だったデスクチェア

プライベートな時間も充実、通勤時間はランニングの時間へ

　郊外へ移住する前までは会社の近くに住んでいたので通勤時間はほぼなかったものの、リモートワークによって体を動かす機会が以前よりも顕著に減っていたので、意識的に運動する時間を増やすように心掛けました。

　もともと都内にいたころからランニングなどを定期的にやっていたのですが、引っ越し後は自宅から少し足を伸ばすだけで、空気も美味しく自然豊かな場所を走ることができるので、以前よりランニングをする機会がぐっと増えたように感じています。都内に住んでいたときと比べてアウトドアのスポットへのアクセスが抜群に良くなったこともあり、元々趣味であったキャンプに行く頻度もかなり増えました。

　自然に触れられる機会が多くなったので、せっかくであれば仕事中も緑を視野に入れたい！と思い、ミニサイズのガジュマルを購入しました。リモートワークなので朝ゆっくりと水をあげる時間も確保できるようになり、ぐんぐんと成長しています。

ランニングする自然豊かなの写真

長谷川 楓之

2020年7月に株式会社インティメート・マージャーに入社後、金融スコアなどのデータを活用したデジタル広告の運用業務に従事。その後、新規事業であるポストCookieソリューション（3rd Party Cookieだけに依存しないデジタルマーケティングの支援）の事業推進を担うチームのリーダーに着任。社外のプラットフォーム事業者や広告代理店など、パートナー企業との連携強化を通して自社ソリューションの導入拡大に努めている。