5万台以上も普及した“IoTガス機器”で「大阪ガス」が目指すものとは？

　CEATEC 2019に初出展する企業のなかでも、初のエネルギー産業からの出展として注目を集めているのが大阪ガスである。

　2016年から「IoTガス機器」を発売し、IoTプラットフォームを活用したサービスを全国でいち早く展開した同社が、2030年に向けた未来のリビング、バス、キッチンの姿を、CEATEC 2019の同社ブースで提案する。

　すでに5万件以上のガス機器が同社のプラットフォームに接続しており、そのノウハウと実績を活かしながら、今後、どんな世界を描こうとしているのかを示す場にもなる。

　大阪ガス リビング事業部開発推進部サービス企画チームの三谷崇浩マネージャーと、大阪ガス リビング事業部商品技術開発部スマート技術開発チームの八木政彦マネージャーに、CEATEC 2019の出展の狙いなどを聞いた。

「大阪」「ガス」にとどまらない「大阪ガス」国内外のエネルギー事業で「暮らしとビジネスの“さらなる進化”」を

――最初に、大阪ガスの事業概要について教えてください。

[三谷氏]　大阪ガスは、1905年に設立した企業で、約150社で構成されるDaigasグループの中核企業でもあります。
　現在、関西圏を中心に、約555万件（2018年度末時点）にガスを供給しているほか、2016年4月からは家庭向けの電力小売事業を開始し、約100万件（同）への電力を供給。

　2018年には、中部電力と共同で設立したCDエナジーダイレクトにより、首都圏においてもガスやガス器具の販売、電力の販売事業を開始しています。

　Daigasグループでは、2017年に2030年までの長期経営ビジョン「Going Forward Beyond Borders 2030」を策定し、ガスにとどまらない9つの事業分野を強化して、創業以来培ってきた「お役立ち精神」を継承し、「暮らしとビジネスの“さらなる進化”のお役に立つ企業グループ」を目指しています。

　ここでは、3つの「超える」を実現します。

　ひとつめは、「お客さまの期待を超える」ことです。110年にわたり関西圏で培った質の高いサービスやノウハウを磨き続けることで、お客さまの期待を上回るサービスを提供していきます。

　2つめは、「事業の枠を超える」ことです。従来から展開している事業の枠にとらわれることなく、社会、地域、お客さまの発展に貢献すべく、我々の強みが活かせるさまざまな事業へと、事業領域を拡大していきます。

　そして、3つめが「企業の枠を超える」です。イノベーションに対して、常にオープンな姿勢で臨むとともに、さまざまなパートナー企業との協業を積極的に推進し、国内外のさまざまな地域で、これまで以上に新たな事業展開に挑戦していきたいと考えています。

――長期経営ビジョンで掲げた9つの事業分野とはなにになりますか。

大阪ガス リビング事業部開発推進部サービス企画チームの三谷崇浩マネージャー

[三谷氏]　Daigasグループには、国内エネルギー、海外エネルギー、LBS（ライフ&ビジネスソリューション）の3つの柱がありますが、このなかに、9つの事業分野を設定し、それぞれの事業分野を大きく成長させる方針を掲げています。

　国内エネルギーでは、従来までのガス販売に加え、周辺サービス事業の拡充などにより、お客さまとのつながりの最大化に取り組む「ガス製造・販売事業」、効率化と安定供給に取り組む「ガス配給事業」、販売および調達が一体となり、事業規模の拡大を目指す「電力発電・販売事業」で構成されます。

　一方で、海外エネルギーでは、「海外上流・トレーディング」事業と「海外中下流」に取り組み、IPPやLNG基地への投資、東南アジアでの小売事業強化などを推進します。また、LBSでは、関西圏に加えて、首都圏での事業拡大を進める「都市開発」、海外を主戦場に、ニッチレベルでのトップポジションを維持する「材料」、先進的なICTイノベーションによって新たな価値を提供する「情報」の3つの事業に取り組みます。

　そして、9番目の事業分野として、「新領域・その他」事業があります。エネルギー周辺領域における新規事業を推進し、M&Aによる強化や、既存ノウハウの収益化に取り組み、経常利益で100億円を超える事業を育成することを目指しています。

IoTガス機器は既に5万台が稼働中AWSやBIツールも早期に活用、20年前にはデータ分析の専門組織も

――大阪ガスというと、早い時期からデータ活用に取り組んでいる印象が強いですね。

[八木氏]　当社は、いまから約20年前に、データ分析を行う専門組織を設立しました。それが現在の「ビジネスアナリシスセンター （BAC）」です。ガス供給に関する設備や機器、サービスから得られるデータを分析し、需要予測や故障予知、異常監視などに活かしてきた経緯があります。

　データを活用し、これをビジネスやサービスに活かすという意識は、社内に広く浸透しています。BACの存在は、大阪ガスにとって大きな武器ですし、今後、IoTを活用していく上でますます重要な役割を果たすことになります。

――大阪ガスのエネルギー事業の特徴はなんですか。

[三谷氏]　大阪ガスでは、ホテルや商業ビル、工場などといったBtoB向けのエネルギー供給事業と、家庭用都市ガスの販売や電力の小売といったBtoC向けビジネスを展開しています。また、それに関わるサービス業務のほか、ガス機器やガス住宅設備などの販売、メンテナンス事業、さらにはセキュティサービス「イエクル」や住まいに関わる困り事相談を行う「住ミカタサービス」などのサービスを提供しています。ガスおよび電気は、原料調達から製造、輸送、供給までを行っている点も特徴です。

　家庭用エネルギー事業においては、燃料電池（エネファーム）や給湯器、コンロ、ガスファンヒーターといったガス機器は、「OASAKA GAS」という自社ブランドで販売を行っている点も特徴です。商品開発からメンテナンスまでの一貫した体制を持ち、ガス機器の販売や各種サービスの提供は、関西地区に約250拠点を持つ代理店の「大阪ガスサービスチェーン」が行っています。

――家庭用エネルギー事業において、自社ブランドでガス機器を展開している強みはどこにありますか。

大阪ガス リビング事業部商品技術開発部スマート技術開発チームの八木政彦マネージャー

[八木氏]　IoTを活用したサービスの提供においてOSAKA GASブランドの機器であれば、機器の製造メーカーによらず同じサービスを受けることができ、「安心、安全」、「快適、便利」、「スマートな暮らし」を実現できる点にあります。

　大阪ガスでは、全国に先駆けて、2016年からIoTガス機器を発売し、エネファームや給湯器などをインターネットに接続し、運転情報を収集しています。

　開発に着手した当時は、ガス機器メーカーからも、IoTに対して懐疑的な声もありましたし、元々インターネット技術者がいない分野でしたから、どうやって製品化するのかといった課題にも直面しました。

　当社からお願いをして、各社から発信されるデータは共通のフォーマットとし、AWS上に収集。BIツールを活用して、そのデータを分析し、さまざまなサービスに活かすことができるようになりました。いまでは、5万件以上のガス機器が当社のIoTプラットフォームにつながっており、大阪ガスならではのサービスを提供できています。ここでは、データ分析の専門組織であるBACとも連携し、データを活用して、よりよいサービスの提供や改善につなげている点も特徴です。

――ガス機器がIoTプラットフォームにつながることで、どんなサービスを受けることができますか。

[三谷氏]　「お客さまの利便性向上」と「さらなる安心の提供」という2つの側面からサービスを提供しています。

　「お客さまの利便性向上」では、宅外からの遠隔操作や、各社のスマートスピーカーを利用した音声による湯はり操作、スマホアプリによるガス機器の使用方法のアドバイスなどがあります。

　また、「さらなる安心の提供」としては、機器の運転状況を監視して、故障の恐れがある場合には利用者に通知したり、必要に応じて作業員を派遣したりといったことを行っています。アンケートによると、利用者の94%の人が、このサービスによって安心を得られたと回答しています。また、台風や地震が発生した緊急時には、機器の運転状況をもとに、利用者に対して必要な情報を提供するといったことも行っています。

　例えば、2018年9月の台風21号で、関西エリアが停電した際は、自立発電機能を搭載したエネファームを導入している家庭に対して、「停電しても（ガス供給が継続していれば）最大で700Wまで自立発電でき、電気のほか、給湯や暖房にも利用できること」を通知したり、ガスメーターの復旧方法をはじめとした停電時のガス機器の使用方法に関する情報などを、スマホアプリを通じて提供しました。また、それ以降、台風や地震が発生した際には、こうした情報を提供する仕組みを確立しています。

　また、この経験から、インターネットに接続したエネファームの自立発電状況を把握できたのですが、停電時に1時間以上の発電ができた家庭は853軒に達しています。これらの家庭では停電時でも、スマホの充電ができたり、お風呂に入ることができたことが報告されています。

　そのほかにも、IoTを活用したいくつかのサービスを提供しています。

　まず、「マイ大阪ガス」を通じて提供する給湯器によるガス使用量だけでなく、「ガスデイリーレポート」によって、「給湯」、「暖房」、「追いだき」といった内訳別に使用量を見える化するといったサービスがあります。

　さらに、入浴するだけで体脂肪率を測定する「ヘルスケア機能」や、浴室リモコンのセンサーで浴室低温情報を知らせてヒートショックを回避したり、家族の長時間入浴を検知できる「入浴見守り」サービス、スマホアプリを利用して、日々のエネルギーの使用量を見える化する、外出先からの操作で床暖房をオン／オフしたりといった使い方も可能です。これによって、寒い日でも、事前に床暖房をオンにして、暖かい家に帰宅することができます。

「IoT化したガスコンロ」を出展、経産省主導のネット連携サービスも紹介実は「大阪ガス」を首都圏でも利用可能？？

――今回のCEATEC 2019では、どんな出展を行いますか。

[三谷氏]　CEATEC 2019の大阪ガスブースは、大阪ガスで家庭用エネルギー事業を担当しているリビング事業部の取り組みとして出展します。出展エリアはSociety 5.0 TOWNです。

　まず、フォーカスの一つが、経済産業省主導の「LIFE UP プロモーション」に関するものです。

　「LIFE UP プロモーション」は、経済産業省の平成30年度補正予算である「生活空間におけるサイバー／フィジカル融合促進事業費補助金」によって実施するもので、IoT家電やIoT機器から収集する生活データを活用したサービスを利用契約した消費者を対象に、ポイントやギフト券、機器購入やサービス利用の際のディスカウントなどのインセンティブを提供し、新たなサービスの創出や、生活データを活用したユーザー体験の創出を促進する狙いがあります。

　当社が幹事社となって、福岡に本社を置く西部ガスのほか、アイシン精機、ノーリツ、リンナイ、パーパス、オージス総研、関西ビジネスインフォメーションとともに参画。IoTガス機器から得られるデータを分析し、利用状況に応じて、家事の時短につながるレコメンド情報を配信し、利用者の行動変容をサポートすることになります。

[八木氏]　例えば、宅外からの湯はり機能を利用したことがないユーザーに対し、「帰宅後すぐにお風呂に入りたいことってありませんか。お使いの給湯器なら外出先から帰宅中にスマートフォンでお風呂の湯はりができます」といったメッセージを配信、湯はりを外出先から行う提案をしたりします。

　これは、IoTガス機器から収集した生活データをもとに提案しますので、帰宅後の家事や子供の世話を効率的に行える、と思える提案になるのではないかと思います。

　また、浴室暖房乾燥機をあまり使ったことがない利用者に対しては、日照時間が短い冬場など、洗濯物が乾きにくい日に、衣類乾燥に浴室暖房乾燥機を利用するメリットを訴求します。

　当社のガス機器IoTプラットフォームを利用することで、ガス機器の利用体験を把握し、宅外からの湯はりや浴室暖房機能を利用したことがない利用者に対して、スマホアプリにリコメンド情報を提供することになります。また、1月10日までのキャンペーン期間中に、スマホとIoTガス機器をインターネットに接続し、アプリに配信されるプッシュ通知を開いた利用者には、5000円分のAmazonギフト券をプレゼントします。

――今回、CEATEC 2019への出展を決めた理由はなんですか。

[八木氏]　今回のCEATEC 2019への出展は、「生活空間におけるサイバー／フィジカル融合促進事業費補助金」への参画において、CEATECの主催者のひとつであるJEITA（一般社団法人電子情報技術産業協会）のスマートホームデータカタログワーキンググループを紹介していただいたことがきっかけになっています。そこで、CEATEC 2019に関する情報をいただき、出展する意義を感じました。

[三谷氏]　大阪ガスがどんなことに取り組んでいるのかということを、多くの人に知っていただくいい機会になると考えました。また、我々が目指す方向性と、Society 5.0 TOWNという考え方が共通であり、そのコンセプトに共感したことも、出展を決めた大きな理由のひとつです。

[八木氏]　私はCEATECの前身となるエレクトロニクスショーのときから、会場を訪れており、そのCEATECが、この数年で変化し、エレクトロニクス製品の展示からソリューションやサービスを見せる展示会へと移行してきたことを感じます。それにより我々のようなサービス企業が出展できる展示会へと変化してきたと思います。

[三谷氏]　大阪ガスは、2016年に燃料電池のエネファームをインターネットに接続し、2017年からはガス給湯器のエコジョーズを接続。そして、2019年からは、ガスコンロのIoT化を行いました。年々、IoT対応の製品が広がっており、こうしたデータを活用することで、実現できるサービスを、次の段階へと持っていけるきっかけになることを期待しています。

――CEATEC 2019では、そのほかにどんな展示をしますか。

[八木氏]　ひとつは、2030年の未来の暮らしの姿を体験してもらうコーナーを設置します。

　ここでは、ステージを設置するとともに、2030年のキッチン、バス、リビングの様子を紹介することになります。Society 5.0の観点から、フィジカル空間とサイバー空間が高度に融合することで社会課題を解決したり、経済成長を支援したりする様子もお見せしたいと考えています。

　2030年にはいま以上に共働き世帯が増加するとみられていますし、子供が家で一人でいることも増えるでしょう。そうしたときに生まれる課題をどう解決するか、ガス機器やバスやキッチンの使い方の提案を通じてお見せしたいですね。

　大阪ガスは、地域や現場に密着した形で、つながるIoT機器ですでに実績を持っており、これをどう活用して、未来につなげるかということを示したいと思っています。ただ、こうした未来を実現するには、大阪ガス1社だけではできないということも、同時にメッセージとして発信するつもりです。Society 5.0の実現には、さまざまな企業の連携が必要です。それをブースのなかでも示したいと思っています。

[三谷氏]　もうひとつは、現在提供しているサービスを体験してもらうコーナーとなります。

　大阪ガスが発売しているIoTガス機器がIoTプラットフォームにつながり、どんなサービスが提供されているのかを知ることができます。また、10月から販売を開始したリンナイおよびハーマンのIoT対応ガスコンロの新製品も展示します。

　このガスコンロは、アプリを通じてレシピ情報を入手でき、レシピに合わせて火加減を自動調整して調理できます。さらに、アプリを通じた情報収集により、次の新たなサービスにつながる仕組みも考えています。

　たとえば、運転状況に関するデータを活用すれば、コンロが故障して使えない、といったことを未然に防ぐサービスを提供できるかもしれません。「故障対策」というのは地味な部分ですし、我々もアピールしにくい部分がありますが、お客さまにとっては使い勝手として重要な部分です。こうした機能が提供できれば、お客さまの利便性が大きく向上できると思っています。

[八木氏]　さらに、ブース内では、先ほどのBACの紹介のほかに、行動観察研究所による成果や大阪ガス社員と家族が居住実験を行っている実験集合住宅「NEXT21」の取り組みもブース内で紹介します。

　また、NEXT 21については、いくつかの住戸をCEATEC 2019会場からアバターを操作して見学できるようにします。これは、同じSociety 5.0 TOWNに出展しているANAの「ANA AVATAR」を利用したもので、まさに「共創」の一環といえると思います。

　このほか、社内のビジネスアイデアコンテストでグランプリを受賞した「ラムネ」というアプリも展示します。「嫌なことがあったときなど、気分を切り替えたいときに利用する」というアプリなのですが、中身は楽しみにしていてください（笑）。さらに、離れたところに住んでいる親子がタブレットなどを使って、一緒にお絵かきができる「Kytell（カイテル）」というアプリも紹介します。これはすでに公開しているアプリで、キッズデザイン賞も受賞しています。

　弊社のIoTガス機器サービスの一部は、冒頭ご紹介したように、首都圏でもご利用いただけます。今回出展した内容を含め、ご興味を持っていただいた方がサービス加入をご検討いただけたら嬉しいです。

『「大阪」も「ガス」も関係ない方々にも来てほしい』他社との連携で、一人ひとりに合わせた価値を提供

――大阪ガスのブースには、どんな人に来てもらいたいですか。

[八木氏]　みなさんがIoTガス機器に関するアライアンス先の企業をイメージすると、家電や住宅設備機器の関連企業が思い浮かぶのではないかと思うのですが、そうした企業はもちろん、そうではない企業の方々にも来ていただきたいですね。

　特に、インターネットを活用した情報サービス企業の方々や、我々が考えつかないようなアイデアを持っている方々の声を聞きたいと思っています。大阪ガスが取り組んでいることを見て、「こんなことができるのではないか」という提案をいただけるとありがたいですね。

[三谷氏]　これまで大阪ガスはエネルギー事業者として、24時間365日、ずっと「安心・安全」、「快適・便利」な暮らしの提供を続けてきました。

　今後は、この姿勢を維持するとともに、IoTをはじめとしたデジタルテクノロジーの活用や他社との連携を通じて、一人ひとりに合わせた価値を提供し、スマートな暮らしを実現する商品やサービス開発に取り組みたいと考えています。CEATEC 2019では、こうした取り組みをお見せしたいと考えています。

　従来のガス事業者の考え方からは、経済性や環境性、安心・安全、快適・便利という点から機器やサービスを提供してきましたが、今後は、健康や家事の効率化、育児、美容といった家庭内のあらゆるニーズに合わせたサービスを提供していきたいと考えています。

　一人ひとりに合わせた価値を提供するには、他社との連携が必要です。CEATEC 2019では、新たなパートナーと出会い、他社との共創に向けたきっかけもつくりたいですね。約150社におよぶDaigasグループの力や、2016年からIoTガス機器を販売し、蓄積してきた実績も、他社との共創にはプラスになると考えています。CEATEC 2019には、さまざまな産業からの出展も予定されていますので、その点でも共創を期待したいと考えています。これによって、ユーザーに満足していただけるサービスに磨きをかけたいですね。

――大阪ガスのブースですが、「大阪」にも、「ガス」にも関係がない方々にも来てもらいたいと（笑）

[三谷氏]　まさにその通りですね（笑）。長期経営ビジョンで示しているように、「超える」ことが我々のテーマですから、枠をはめずに多くの方々と接点を持ち、共創に取り組みたいと思っています。