ゼンリンの住宅地図配信サービスが「ArcGIS Online」上で利用可能に

「ESRI ジャパン データコンテンツ Online Suite 住宅地図オンラインサービス」の画面イメージ

　GIS（地理情報システム）ソフトウェア「ArcGIS」シリーズを提供するESRIジャパン株式会社は、株式会社ゼンリンの住宅地図配信サービス「ZENRIN Maps API」および「ZNET TOWN」を、クラウド型GIS「ArcGIS Online」に連携し、「ESRI ジャパン データコンテンツ Online Suite 住宅地図オンラインサービス」として提供開始した。

　ArcGIS Onlineは、さまざまなマップを作成・活用できるクラウド型のGISで、統計データなどを地図上に表示して解析・共有したり、位置情報を収集したりと、独自のアプリケーションを作成できる。コロナ禍の2020年2月にジャッグジャパン株式会社がいち早く公開した「都道府県別新型コロナウイルス感染者数マップ」（現在は更新終了）もArcGIS Onlineのプラットフォームを使用している。

　ArcGIS Online上ではこれまで、背景地図としては道路地図、地形図、衛星画像などを利用可能だったが、個々の住宅情報までは把握できなかった。今回提供開始する住宅地図オンラインサービスを利用することで、ArcGIS Onlineにおいて表札情報付きの背景地図が利用可能となり、任意のエリアにおける建物名称や居住者名、番地などの住宅情報を把握できるようになる。

「ESRI ジャパン データコンテンツ Online Suite 住宅地図オンラインサービス」の画面イメージ

　ArcGIS Onlineと連携可能になるZENRIN Maps APIは、ゼンリンの地図コンテンツや検索機能、位置情報に関連する機能をウェブサイトやスマートフォンアプリなどに実装するための開発ツール。一方、ZNET TOWNは、必要なエリアの住宅地図をインターネットで閲覧できる住宅地図ネット配信サービスとなる。いずれもゼンリンの現地調査スタッフが日本全国を調査し、数年に一度の頻度で更新を行っている「ゼンリン住宅地図」の情報を活用できる。

　ESRIジャパンは住宅地図オンラインサービスの想定利用シーンとして、浸水想定区域と重ね合わせて被災する可能性のある世帯を選定するという使い方を提案している。住宅地図により世帯を特定することで、効果的な防災対策が可能になるという。

　また、企業や自治体の現地調査などにおいてスマートフォンアプリを利用する際などに、現場の状況と表札情報を比べることで、より詳細に現地調査を行うことが可能になる。

浸水想定区域において被災する可能性がある世帯を特定

スマホアプリ上で現場の状況と表札情報を見比べて確認